査読論文

・西川邦夫（2022a）「瀬戸内地方における水田二毛作の存立構造―岡山県と香川県の比較分析―」，『農業経済研究』，第94巻第3号，pp.214-219．

・西川邦夫（2022b）「栃木県における水田二毛作の再編と担い手―新規需要米の導入による表作への影響に注目して―」，『農業経営研究』，第60巻第2号，pp.65-70．

・西川邦夫（2021a）「南九州における水田二毛作経営の存立条件―宮崎県都城市A経営の事例より―」，『農業経営研究』，第59巻第2号，pp.37-42．

・西川邦夫（2021b）「アメリカ・ラストベルトの地域経済と協同組合運動―ウィスコンシン州を中心に―」，『歴史と経済』，第251号，pp.25-36．

・西川邦夫（2019a）「民主党州政下のカリフォルニア稲作―農業者の憂鬱と共和党支持の構造―」，『農業問題研究』，第50巻第2号，pp.30-40．

・西川邦夫（2018a）「庄内水田農業の現段階―構造変動の歴史的パターンは変わるのか？―」，『農村経済研究』，第36巻第1号，pp.15-24．

・吉田健人・西川邦夫（2018b）「茨城県における農地中間管理事業の展開とその要因―農協系統組織との関係と農地流動化の連続性に注目して―」，『農業経済研究』，第89巻第4号，pp.329-334．

・西川邦夫（2017a）「集落営農組織における労務管理と派遣労働者の導入―島根県O営農組合の事例より―」，『農業経営研究』，第55巻第3号，pp.35-40．

・西川邦夫・大仲克俊（2017b）「アメリカ2014年農業法に対する農業利益団体の態度と背景」，『農業問題研究』，第49巻第1号，pp.24-33．

・吉田健人・西川邦夫（2017c）「茨城県における米の単協直販の要因分析―JA茨城みなみとJA北つくばの比較より―」，『農業経済研究』，第88巻第4号，pp.383-389．

・西川邦夫・佐藤奨平（2015a）「集落営農組織の展開における農産加工の意義と限界―広島県世羅町（農）さわやか田打の事例より―」，『日本地域政策研究』，第15号，pp.54-62．

・西川邦夫（2014a）「民主党政権下の水田農業構造変動―茨城県筑西市田谷川地区からの接近―」，『2014年度日本農業経済学会論文集』，pp.13-18．

・西川邦夫（2014b）「中規模層維持地域における集落営農組織の役割―山形県鶴岡市の事例より―」，『農村研究』，第119号，pp.1-11．

・西川邦夫（2014c）「「政策対応的」集落営農のその後―茨城県筑西市田谷川地区の事例より―」，『農業経営研究』，第52巻第1・2号，pp.31-36．

・西川邦夫・宮田剛志（2013a）「採卵鶏部門における家族経営の成長と安定―(株)地黄卵の取組―」，『農業経営研究』，第51巻第3号，pp.25-30．

・西川邦夫（2013b）「生協米産直の展開論理と消費者の低価格志向深化がもたらす問題―山形県庄内地域Ａファームの事例より―」，『農業問題研究』，第45巻第1号，pp.12-22．

・西川邦夫（2013c）「「組織経営体」の展開と地域農業―都府県水田農業を中心に―」，『農業問題研究』，第44巻第2号，pp.18-26．

・ 西川邦夫（2012a）「現局面における米生産者直販の展開論理―茨城県筑西市田谷川地区の事例より―」，『農業経済研究』，第84巻第1号，pp.15-31．

・西川邦夫（2012b）「現局面における雇用型水田作経営の存立構造―地域滞留的労働力を雇用する経営の事例から―」，『農業経営研究』，第50巻第1号，pp.64-69．

・西川邦夫（2010a）「米価下落局面における水田農業の「作業受委託段階」から「賃貸借段階」への移行過程―茨城県筑西市田谷川地区の事例から―」，『農業問題研究』，第64号，pp.24-37．

・西川邦夫（2009a）「米価下落局面における庄内農業の構造変動と再編に向けての課題―山形県鶴岡市の事例より―」，『農村研究』，第109号，pp.46-61．

・西川邦夫（2009b）「「政策対応的」集落営農の課題―茨城県筑西市田谷川地区の事例より―」，『農業経営研究』，第47巻第1号，pp.91-96．

・西川邦夫（2008a）「現局面における大規模土地利用型経営と農協の関係―ＪＡ北つくば販売・購買事業利用状況から―」，『2008年度日本農業経済学会論文集』，pp.45-52．

・西川邦夫（2008b）「現局面における米価下落の要因について―需要構造分析の視点から―」，『歴史と経済』，第201号，pp.34-46．

・西川邦夫（2007）「低価格志向の深化と高付加価値米生産の現在―産地と食品スーパーが提携した契約栽培米の事例から見る消費環境―」，『2007年度日本農業経済学会論文集』，pp.248-255．

 

著書

・西川邦夫（2023a）「水田農業政策の展開と東北水田農業―「食管遺制」からの脱却の諸相―」，東北農業経済学会出版企画編集委員会編『東北水田農業の展開と将来像』，東北大学出版会，pp.3-15．

・西川邦夫（2021c）「カリフォルニアと日本は一つの米市場圏」，農政調査委員会編『米産業に未来はあるか―歴史を見つめ，明日を展望する―』，農政調査委員会，pp.308-318．

・西川邦夫（2021d）「新規就農者確保と外国人労働力導入の政策課題―茨城県の事例より―」，谷口信和・平澤明彦・西山未真編著『新基本計画はコロナの時代を見据えているか』（日本農業年報66），農林統計協会，pp.127-140．

・西川邦夫・大仲克俊編著（2021e）『環太平洋稲作の競争構造―農業構造・生産力水準・農業政策―』，農林統計出版，pp.1-213．

・西川邦夫（2020a）「アメリカ協同普及事業の動向―ウィスコンシン州における普及事業改革をめぐって―」，農林中金総合研究所編『地域農業の持続的発展とＪＡ営農経済事業』，全国共同出版，pp.127-158．

・西川邦夫（2019b）「茨城県における生産調整への取り組みと新規需要米―コシヒカリへの作付集中からの脱却の道筋―」，谷口信和・安藤光義編著『米生産調整の大転換―変化の予兆と今後の展望―』（日本農業年報64），農林統計協会，pp.131-145．

・大仲克俊・西川邦夫（2019c）「和菓子企業の地域回帰の特徴」，佐藤奨平編著『和菓子企業の原料調達と地域回帰』，筑波書房，pp.203-212．

・西川邦夫（2016a）「集落営農組織の経営多角化と直接支払―広島県世羅町（農）さわやか田打を事例として―」，高崎経済大学地域科学研究所編『自由貿易下における農業・農村の再生―小さき人々による挑戦―』，日本経済評論社，pp.149-170．

・西川邦夫（2015b）『「政策転換」と水田農業の担い手―茨城県筑西市田谷川地区からの接近―』，農林統計出版，pp.1-180．

・西川邦夫（2013d）「「組織経営体」の展開と地域農業の構造変動―都府県水田農業を対象に―」，安藤光義編著『日本農業の構造変動―2010年農業センサス分析―』，農林統計協会，pp.101-140．

 

翻訳

・西川邦夫（2023b）「アメリカの国際食料援助―その概要―」，『のびゆく農業―世界の農政―』，Mo.1058，農政調査委員会，pp.2-40（Alyssa R, Casey and Emily M, Morgenstern. U.S. international food assistance: an overview, CRS Report, R45422, 2021）．

・西川邦夫（2021f）「米日貿易協定の「第1段階」：農業」，『のびゆく農業―世界の農政―』，No.1053，農政調査委員会，pp.2-33（Anita Regmi. "Stage one" U.S.-Japan Agreement: agriculture, CRS Report, R46576, 2020）

・西川邦夫（2015c）「新しいCAPにおける環境公共財―グリーニング案の影響と考えられ得る代替策―」，『のびゆく農業―世界の農政―』，No.1024-1026，農政調査委員会，pp.2-86（Alan Matthews. Environmental Public Goods in the New CAP: Impact of Greening Proposals and Possible Alternatives. PE474.534, Directorate General for Internal Policies, European Parliament, Brussels, 2012）．

・西川邦夫（2013e）「新しい直接支払制度へ―将来のＣＡＰにおける政策対象の限定と再分配―」，『のびゆく農業―世界の農政―』，No.1011-1012，農政調査委員会，pp.2-75（Alan Swinbank. New Direct Payments Scheme: Targeting and Redistribution in the Future CAP. PE474.528, Directorate General for Internal Policies, European Parliament, Brussels, 2012）．

 

その他論文

・ new!! 西川邦夫（2024a）「農産物価格形成をめぐる論点―米価形成を中心に―」，『農村と都市をむすぶ』，2024年3月号，pp.44-50．

・西川邦夫（2024b）「アメリカ・カリフォルニア州における米・米加工品市場の動向（1）―干ばつからの稲作の回復と展望―」，『農村と都市をむすぶ』，2024年2月号，pp.52-67．

・西川邦夫（2023c）「施設野菜経営における外国人技能実習生の導入と規模拡大」，『農村と都市をむすぶ』，2023年12月号，pp.7-15．

・西川邦夫（2023d）「清酒輸出の市場構造と企業行動―コロナ禍前後の変化に注目して―」，農政調査委員会編『日本酒産業の新展開―原料調達から地場流通・輸出まで―』（日本の農業260・261），農政調査委員会，pp.72-105．

・西川邦夫（2023e）「特集　水稲品種開発の現段階」，『農村と都市をむすぶ』，2023年10月号，pp.4-7．

・池田好男・西川邦夫（2023f）「農地中間管理機構関連農地整備事業の実態と課題」，『農村と都市をむすぶ』，2023年8・9月合併号，pp.75-85．

・西川邦夫（2023g）「米の生産調整と財政―連載の総括に代えて―」，『輸入食糧協議会報』，2023年9月号，pp.1-13．

・西川邦夫（2023h）「米政策における価格と需要―安さで消費は増えるか？―」，『輸入食糧協議会報』，2023年7月号，pp.20-29．

・西川邦夫（2023i）「米の生産調整における水田利用の構想―畑地利用と湛水利用をめぐって―」，『輸入食糧協議会報』，2023年5月号，pp.23-33．

・西川邦夫（2023j）「食料・農業・農村基本法の見直しと米政策―飼料用米の需給に注目して―」，『農村と都市をむすぶ』，2023年5月号，pp.44-50．

・西川邦夫（2023k）「『米産業に未来はあるか』の総括と今後の課題」，農政調査委員会編『米産業・水田農業の動向と将来展望―「米産業懇話会」の記録―』（日本の農業259），農政調査委員会，pp.1-19．

・西川邦夫（2023l）「米の生産調整における「農業者・農業者団体が主役となるシステム」と「選択制」―概念の形成と移行の過程―」，『輸入食糧協議会報』，2023年3月号，pp.34-42．

・冬木勝仁・西川邦夫（2022c）「特集にあたって　新型コロナウイルス感染拡大下における食料・農業・農村問題」，『農業問題研究』，第54巻第1号，pp.1-5．

・西川邦夫（2022d）「特集　米市場の歴史的分岐点」，『農村と都市をむすぶ』，2022年10月号，pp.4-7．

・西川邦夫（2022e）「米輸出の基本問題―食糧援助と商業輸出―」，『農村と都市をむすぶ』，2022年10月号，pp.32-46．

・西川邦夫（2022f）「米の価格形成の仕組みと今後の展望―相対取引価格と現物市場創設をめぐって―」，『輸入食糧協議会報』，2022年9月号，pp.1-8．

・西川邦夫（2022g）「魚沼市における水田作経営の動態と農地集積―調査票の分析からの接近―」，農政調査委員会編『農業・農村の持続性と多様な規模・形態の経営体の存立条件―中山間地域魚沼市統計・実態調査分析―』（日本の農業258），農政調査委員会，pp.31-57．

・西川邦夫（2022h）「特集　農山村資源管理と生態系保全」，『農村と都市をむすぶ』，2022年6月号，pp.4-9．

・西川邦夫（2022i）「アメリカ合衆国カリフォルニア州における冬期湛水とハンティング」，『農村と都市をむすぶ』，2022年6月号，pp.46-55．

・西川邦夫編著（2022j）『北海道における良食味米産地の産地構造―上川中央・比布町における実態調査より―』（日本の農業257），農政調査委員会，pp.1-106．

・西川邦夫（2021g）「主食用米市場の縮小と輸出用米振興の現状」，『農業・農協問題研究』，第76号，pp.2-17．

・西川邦夫（2021h）「茨城県における生産調整の現状と課題―2021年産における手法の変化に焦点を当てて―」，『農村と都市をむすぶ』，2021年10月号，pp.38-48．

・西川邦夫（2021i）「新潟県における枝豆生産の現状と課題」，農政調査委員会編『水田地帯における枝豆振興の現状と課題―新潟県上越・中越地区―』（日本の農業256），農政調査委員会，pp.37-49．

・西川邦夫（2021j）「中越地方における枝豆生産の展開構造―米価上昇・農業構造・収穫機械化―」，農政調査委員会編『水田地帯における枝豆振興の現状と課題―新潟県上越・中越地区―』（日本の農業256），農政調査委員会，pp.87-119．

・西川邦夫（2021k）「茨城県における農地中間管理事業の到達点と展望―農地の担い手への集積と公的把握―」『土地と農業』，No.51，pp.40-55．

・尾中謙治・植田展大・茂野隆一・西川邦夫・福田竜一・坂内久・平口嘉典・小野澤康晴・鈴木利徳・氏家清和・野口敬夫・亀岡鉱平（2021l）『水田園芸の実態と課題に関する調査』（総研レポート2020基礎研No.4），農林中金総合研究所，pp.1-132．

・西川邦夫（2020b）「大規模稲作経営の生産調整対応：米転作・規模拡大・販路選択」，農政調査委員会編『水田地帯の農業構造の変化と家族経営』（日本の農業253），農政調査委員会，pp.73-87．

・西川邦夫（2020c）「アメリカ協同普及事業の動向―ウィスコンシン州における普及事業改革をめぐって―」，『農業協同組合経営実務』，第75巻第2号，pp.4-18．

・清水徹朗・板橋衛・坂内久・長谷祐・西川邦夫（2019d）『農協営農指導事業の課題』（総研レポート2019調No.2），農林中金総合研究所，pp.1-70．

・西川邦夫（2018c）「茨城県における農業構造変動の現段階―個別経営が主導する構造変動への回帰―」，安藤光義編著『縮小再編過程の日本農業―2015年農業センサスと実態分析―』（日本の農業250・251），農政調査委員会，pp.103-131．

・Kunio Nishikawa (2018d) Overview of the Japan's rice policy for the last 30 years: from price supports to direct payments. FFTC Agricultural Policy Platform (Food & Fertilizer Technology Center), October 16, 2018.

・清水徹朗・原弘平・西川邦夫・平澤明彦（2018e）『農業者支援のあり方に関する調査研究（Ⅱ）―米国調査編―』（総研レポート30農金No.3），農林中金総合研究所，pp.1-78．

・坂内久・西川邦夫（2018f）『農業者支援のあり方に関する調査研究（Ⅱ）―国内調査編―』（総研レポート30農金No.２），農林中金総合研究所，pp.1-40．

・坂内久・西川邦夫・一瀬裕一郎・清水徹朗（2017d）『農業者支援のあり方に関する調査研究―農協の農業者支援を一体的にサポートする系統連合会等の営農支援体制―』（総研レポート28基礎研No.４），農林中金総合研究所，pp.1-81．

・西川邦夫・吉田健人（2017e）「茨城県農業の構造変動と農地中間管理事業」，『農村と都市をむすぶ』，2017年１月号，pp.30-37．

・西川邦夫（2016b）『庄内農業の構造変動の特質―現代的条件と歴史的条件から―』（日本の農業249），農政調査委員会，pp.1-98．

・Kunio Nishikawa (2016c) Free trade and the future of Japan's agricultural policy. Asia Pacific Bulletin. 342, 1-2.

・西川邦夫（2015d）「農協営農指導事業と協同農業普及事業の動向と連携の方向性―実態調査からの接近―」，『農林金融』，2015年４月号，pp.34-45．

・西川邦夫（2015e）「煙草消費の変容と煙草専売の運営―消費の階層性に注目して―」，加瀬和俊編『戦間期日本の家計消費―世帯の対応とその限界―』（東京大学社会科学研究所研究シリーズ　No.57），東京大学社会科学研究所，pp.83-96．

・西川邦夫（2014d）「JAが集落営農組織の設立・発展に果たす役割とは？」，『月刊JA』，2014年６月号，pp.27-30．

・西川邦夫（2014e）「水田農業の担い手と求められる政策―大規模個別経営の場合―」，『農業協同組合経営実務』，2014年増刊号，pp.106-111．

・西川邦夫（2012c）「「戸別所得補償」モデル対策の性格と地域農業の動きを検討する視点―導入初期において―」，『農業問題研究』，第43巻第２号，pp.41-43．

・西川邦夫（2010b）『品目横断的経営安定対策と集落営農―「政策対応的」集落営農の実態と課題―』（日本の農業245），農政調査委員会，pp.1-127．

・西川邦夫（2009c）「1990年代後半以降の米需要の多様化を受けた水田農業の構造変動と農業経営・ＪＡの販売戦略の転換―茨城県下構造変動急進展地域を事例として―」，『日本農業研究所研究報告　農業研究』，第22号，pp.303-369．

・西川邦夫（2005）「食品スーパー主導型地産地消システムの形成―減農薬・減化学肥料ＰＢ米への取組を通して」，『コメ政策の新たな展開と水田営農システム転換の課題（2）―地域水田農業ビジョンの策定と運営実態に見る―』（農業の基本問題に関する調査研究報告書31）、農政調査委員会、pp.164-191．

 

受賞等

2019年９月　東北農業経済学会賞（木下賞）　学会誌賞

2018年８月　国立大学法人茨城大学学長学術表彰　奨励賞

2017年９月　日本農業経営学会賞　奨励賞

2017年３月　2017年安倍フェローシップ（国際交流基金、Social Science Research Council・アメリカ）

2016年１月　New Voices From Japan アメリカ派遣若手研究者（Social Science Research Council・アメリカ）

2010年３月　農業問題研究学会賞　奨励賞

 

＊一部論文等はJ-Stage，Agriknowledge等で参照することができます。